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朝、何気なくVoiceの論調を読んでいたら、とんでもない馬鹿に出くわした。


来るべき失業率7%時代


感想として第一に思ったのは「お前はいったい何を偉そうに語っているんだ」である。
否定とか辛辣ならともかく、この文章の大半は自分の世界に籠っている馬鹿が知能指数が高そうなところだけを見せびらかしているだけに過ぎない内容である。

これだけですべてが解るようなもので冒頭からして間違っている。
――――巷ではそれほどの悲観論は聞かれない。アメリカの9.5%を筆頭に、他の先進国は軒並み10%近い水準の失業率だ。それに比べれば「日本はまだまだ余裕がある」と思っている人は少なくないようだ。
こんなこと誰も思っちゃいない。今の世の中、インターネット普及率が75%超の時代でマスコミや厚労省発表の数字なんて誰も信じていないし、日本の失業率はとっくに10%越えしていることに、誰しもがおぼろげながら気付いている。勝手に決め付けるなと言いたい。悲観論が聞かれていないなら国の景気はここまで落ち込まないのである。そんなことも知らないで言っているのか? この人は。
感じていない国民が居るとすればそいつはニートか専業主婦か年金生活者くらいだ。
勤めに出ている人たちは勿論、経営者、パート、バイト、派遣社員、そして学生ですら今の世の中の厳しさは肌で実感しているんだ。
いったい、どこで聞いた話を言っているんだ?、と、この城繁幸という人物に率直に思う。


さらに謎なのはこの人の肩書がjoe’s Laboとかいう会社の代表取締役であるということである。
もっとも社長=社員1人の個人経営で従業員を雇っているとは思えないけどな。
でなければ雇用破壊するような文章を経営者がここまで見事に書き綴らないことだろう。
雇用調整助成金に関して言えば、私も否定的な方だが、だからと言ってまっとうに働いている人間に対して若者の負担を増加させるものだという論調は如何なものか。
国の財政悪化の最大の理由をまるで解っちゃいない。雇用や社会保障とは全く別のところで悪化させたことに全然触れていない。
だからこそ、あたかも労働者を全否定するような文章にしかならないのだろう。
おそらく、この人は超氷河期に就職できたかどうかは分からんし、仮にできたとしても職を転々としたのではなかろうか、とか思う。
経営者は雇用者を守る義務があり、雇用者は経営者のために働く義理がある。
経営者と労働者、どちらかの存在が強くなればその企業は間違いなく破綻する。経営者の権力を強くすれば労働者は意欲を無くすし、労働者の権利が強くなれば企業財産は破綻の道を辿る。
要はそのバランスが大事であって、一方的にどちらかを否定するなんてのは、それこそ資本主義社会ではあり得ないのである。
だからこそ、経営者の立場のみで労働者を完全否定するような文章を平然と書き綴るこの人はいったい何なのか、とか思う。


少なくとも、彼らは税金でGMの従業員の給料を補填したりはしなかった。このままいけば10年後、指をさされて笑い物になっているのは、間違いなく日本のほうだ。
そもそも雇用調整助成金はあくまで一時凌ぎにすぎない。それさえも分かっていないのだからこいつの考え方の方が笑ってしまう。確かに雇用調整助成金が支給されている間に景気が回復するかどうかは怪しいものだが、雇用を守ることが大前提にあることに気づいていない。雇用を守ることによって労働者は経営者に恩義を感じる。
そして日本の技術力は世界一なのだから、働く意欲が芽生えればおつりがくるくらいの新産業開発や技術革新を生み出せる力が日本人にあることを日本人でありながら解っちゃいない。
こういうのを頭でっかち机上の空論とでも言おうか。
ちなみに景気が回復すれば税収は増えるのである。こんな当たり前のことが何故抜け落ちているのだろうか。
だいたいこの人は日本の文化と高度成長がどうやって為されたかを全く理解していない。時代にそぐわない、というのは実に便利な言葉だとは思うが、だからと言って全否定して0から新しいものを作る必要はない。古き良き習慣の中にも現代に通じるものは多々あるし、それを活用して新しいものを作るというのは大事なことだと思う。それが『文化』なのだから。
労働力の流動化は悪いことではないが、それを根性のない奴の転職とごっちゃにしてもらっては困る。
おそらくこの人の言いたいのは日本国民総個人事業者なのだろうが、それは不可能だ。
十人十色人それぞれで、個人でやっていける者もいれば、企業の中で活かせる才能もある。人に使われることによって家族を大切にする者もいるし、企業が資金提供をするから、その中で思い切った新産業開発に没頭できるという面もある。それが分かっていないからこんな馬鹿げた文章を平気で書くのだろう。


どうも団塊Jr世代の人であるようだが、視野があまりに狭い。
私もそんなに広い方ではないが、ここまで狭くない。
もうちょっと社会に揉まれたらどうかと思うほど、世間知らずが描いている文章に見えて他ならない。


不況だから改革しなくてよいというロジックは、現実を見れば成立しないことは明らかだろう。90年代、雇用改革を怠った結果生まれた“氷河期世代”は、少子化や高齢フリーター問題など、いまに至るさまざまな問題を生み出している。
この辺りはもう見るに耐えないほど、こいつの方が解っちゃいない。
雇用改革が行われたことを知らないのだから無学もいいところだ。要は日本の場合、儲け一辺倒で労働者を道具としか見ていない悪辣経営者が増大したことを知らないのだ。経営者に都合のいい雇用改革がおこなわれたから現在のような非正規社員問題を生み出したのである。そして、これは私も今になってかなり反省していることなのだが団塊Jr世代より下の世代は横のつながりのみを重視し、社会貢献という付き合いを煩わしく思ってしまっている世代でもあるのだ。
一度、社労士と話をしてみるといい。そうすれば雇用改革は行われたがそれは雇用改悪でしかなかったことを理解できるはずだ。


痛みという言葉を口にすれば、有権者の支持を失うかもしれない。だが、それを踏まえたうえでビジョンを説くのが真のリーダーであるはずだ。30代の1人としては与野党問わず、真のリーダーの出現を祈るばかりだ。
結びが一番、お粗末である。
この人はどうだか知らないが、大多数の国民は小泉政権以後、ずっと痛みに耐えてきて、しかし、今後も痛みだけを強いられることを理解したから自民党を見限ったのである。
そして鳩山首相が温室効果ガス25%削減を目標にしたことで、新産業開発の道筋を立てたことも理解していない。
私は『今』が一番大事だと常に思っている。しかし、この人の考え方は『今』を破壊して新しく作り出すことを前提としているようだが、それはあり得ない。
『今』がなくなっては『未来』はないのだから。
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私は今のゲームに関して言えば正直言って、否定的で、ゲームと言えばリアリティを求めるものじゃなく、ファンタジーを求めるものであって、必要以上に3D世界観を出す必要もなければ、本物っぽいキャラクターを出す必要なんてまったくなくて、マンガとかアニメ、そしてさほど時間がかからないものが丁度良く、また楽しめるものだと思っております。
で、これも昔、私、嵌ったゲームで、当時は何が目的なのかさっぱり分かりませんでした。

でも今になって、やっと何が目的なのか分かって動画を見ていると、ひたすら感動で、これがFCの曲なのかと吃驚したのです。
タイトルが『迷宮組曲』になってて、目的は囚われのお姫様を各面の迷宮を突破しながら救出するものだとばかり思っていて、組曲ってのはゲームミュージックやテンポ、リズムがいいからだという認識しかなかったんだけど、実際は迷宮を突破しながら曲も集めて一つのコーラスにするという今では考えられないサブイベントがゲーム内容とは全く関係のないところで付いていたかと思うと、なかなかどうして、レトロゲームの方が『ゲーム』にふさわしいじゃないかと思うのですよ。
それだけじゃなくて、昔のゲームは『完全制覇でクリアする』よりも『高得点を競う』とか『タイムラップを競う』とか、明快な勝負意識の中にあり、だからこそ、子供たちはゲームに夢中になったんだと今さらながら思います。
今のゲームは『勝負』よりも『クリア』に重点が置かれていて、大勢で楽しんでいるようで、その実、個人個人でしか楽しんでいないということになり、そこには友情を育む、と言ったら大袈裟になるかも知んないけど、みんなが楽しめて一つになれる、という要素は少なくなったな、という気はします。
何より昔は当たり前だった『二人同時プレイ』とか『二人用』プレイってのは、DSやPSPが登場する前から激減し、最近では本当に無くなりましたからね。
ゲームはみんなでやるから面白いという側面と友達と親睦を深めるという両方に意味があって、競うことでいろんな面でレベルアップの手助けもしていましたから、画像とかゲーム操作とかは、今と比べるなら本当に単純なんだけど、だからこそ、ゲーム自体を楽しめるって感じがします。
これからゲーム業界はどんどんリアリティを追及していくんだろうけど、それはもはやゲーム(=遊戯)じゃなくてシミュレーション(=模擬実験)であり、遊びじゃなくなりつつあるのがなんとも寂しい限りです。
『遊ぶ』がなくなったら人はどうやって『楽しみ』を持つのでしょうか。
ネット社会というモノは想像以上に便利で、また情報を得やすくなっているから、テレビや新聞が恣意的に報道しない部分もあっさり享受できるので、大変、喜ばしいことであると同時に、大きな危険を孕んでいることを認識させられる。
例えば、最近話題の八ツ場ダムのことを言えば、テレビ新聞だと、推進派の意見ばかりを取り上げ、また推進派住民のお涙ちょうだいインタビューが延々と組まれている訳だが、ネットにはその裏側が既に流出している現実がある。


曰く、このダムの建設予定地は小渕優子の地盤だとか、
曰く、反対派住民の抗議電話が殺到しているとか、
曰く、実はあの会場に反対派住民は入れなかったとか、
曰く、大多数の地元住民には意見交換会の場所と時間を知らせて
   なかったとか、
曰く、あの老婆のインタビューは推進派の町会議員の大根役者だとか、


本来、スポーツ新聞を含むすべての新聞に目を通さないと出てこない情報でもネットであれば、これだけ詳細に知ることができるのである。いわばユーザーの情報提供とでも言おうか。ちなみに上記4点はちゃんと新聞にも載っていることなのだ。
もう、これだけでも八ツ場ダム建設推進を訴えているのは、実は自民党系既得権益集団だけだということがバレバレで、ネット普及率全国75%という現実を思えば、もう既に大多数の国民は実情を知ってしまっていることになるから、誰もあのVTRを見て同情もしないし、冷やかな目で見てしまっているのである。
残りの25%が真に受けるかもしれないが、その中にも「何で50年もやってんだ?」と疑問を持つ人がいて当然で、そこまで作ったんなら完成させてもいいんじゃないか、なんて言えるほど作ってあるわけでもなく、実際のところ、本体工事にはまだ入っていないことさえ知られてしまっている。
マジで50年も何をやっているんだ、という声が実際のところ、多いのだと思う。
だから国交省の官僚は沈黙を守っている。官僚は、こういった情報が国民に知れ渡っていることを知っているから下手なことは何も言わなし、あからさまに建設中止反対の声を上げない。言ったが最後、それこそ、世論は民主党の官僚打破実現を全面的に後押しすることだろう。
故にこそ、国交省は早々と入札凍結を打ち出し、今は前原大臣の決断を待っているのである。この辺りはさすがにしたたかであると、ある意味、褒めるべきことかもしれない。
現に総選挙前の、全然当てにならない世論調査では民主党と自民党の支持率の差はわずか10%内という接戦で無党派層は40%を切っていたのだから、308対119などというトリプルスコアなんて結果はあり得ないのである。
結局、『住民の本当の声』というのはテレビ新聞に流れることはない裏返しで、真の情報を得るために75%の国民はネットをフル活用しているということになるのである。
その結果、大手メディアが何を言おうが、16年前と違って75%の国民はまったく騙されない状況にあると言えよう。
どうりで、2010年秋に旧政権は『インターネット情報規制法』なんてものを成立させようとするはずだ。
むろん、それは政権交代によって無くなったわけだが、個人情報保護法を皮切りに国民から知る権利を奪うことに奔走していた旧政権に今さらながら恐怖を感じてしまう一幕でもある。
しかし、これは逆に情報の流出が既に始まっている、ということでもあり、単純に旧日本政府の不甲斐なさは全世界にダダ漏れしていて、それを全く報道しようとしない大手メディアの広報ぶりも知られてしまっているし、選挙権を放棄し続けている国民の程度の低さもバレバレだということになる。
ひょっとして日本の国際的信頼が失墜していった真の理由はネット普及により、全世界が日本国内の情報を得やすくなったことなんじゃないかと思ってしまう。


他人の目を気にして生きる、なんてつもりはさらさらないけど、少なくとも他人の目(=国際社会の常識)から外れて、それを恥と思わないのはどうかと思う。
世界中が自分たちを見ているんだ、という自覚くらいは持った方がいいだろう。
というか、おそらく諸外国ではそういう意識はあるんじゃないかとすら感じられるのである。
9月22日に鳩山総理大臣が国連総会で、日本の温室効果ガスの削減目標を25%に掲げまして、さっそく、翌日には無理だ無理だの大合唱を、産経、読売、地元ローカル紙・北國の自民党広報誌は喚いていましたけど、そんな中、もちろん自民党広報誌であるはずの日経新聞が、今日の社説に関して言えば、久しぶりに、社説らしい社説を見た気がしました。

【鳩山演説を温暖化交渉の加速に生かせ】9月24日第1社説

 鳩山由紀夫首相が国連の気候変動首脳会合で、日本の温暖化ガス削減中期目標について「2020年までに1990年比で言えば25%削減する」と表明した。
 首脳会合は、地球温暖化対策の新たな国際枠組みを決めるポスト京都議定書の交渉期限が12月に迫る中で開かれた。鳩山首相の前に登壇した中国の胡錦濤国家主席と米国のオバマ大統領の演説は、合意への道の険しさを改めてうかがわせた。
 胡主席は発展途上国に削減を義務付けないようクギをさす発言を繰り返し、オバマ大統領も温暖化対策に取り組む米国の姿勢の変化を強調するにとどまった。合わせて世界の温暖化ガス排出量の4割を占める両国の首脳の演説には不満が残る。
 鳩山演説は、交渉の弾みを保つ一定の役割を果たしたといえる。
 鳩山首相の約束は、米国や中国など「すべての主要国の参加による意欲的な目標の合意」を前提とする。温暖化の悪影響を最小限にとどめるには「共通だが差異ある責任」の大原則の下、すべての主要国がそれぞれの責任に応じて温暖化ガス削減に協力することが不可欠だ。
 米中両国には、合意に向けもう一歩踏み込んだ姿勢を求めたい。鳩山政権は、主要国への働きかけを強め、将来の地球環境を左右する交渉を加速する役割を担ってほしい。
 途上国の温暖化対策を後押しする「鳩山イニシアチブ」は「全員参加」への足がかりになりうる。今回はその原則を示すにとどまった。資金規模や技術支援の進め方などイニシアチブの具体的な内容を詰め、早期に各国に示す必要がある。
 国連での約束は、鳩山首相に国内の合意形成という課題を残した。
 新たな中期目標に対し「高すぎる」との批判がある。その根拠として、家計への負担を「年間約36万円」などとする過去の政府試算が引き合いに出される。麻生政権での検討会がはじき出した数値だ。
 この試算は技術革新に伴う新産業の創造を考慮しておらず、今の産業構造を前提に対策コストを積み上げた結果だとも指摘されてきた。政府が明確な目標を掲げれば、企業は確信をもって関連分野での技術開発や設備への投資を推進できる。
 国際的な約束が国内で確固たる支持を得るためには、排出削減が新たな市場をつくりだし経済成長の支えにもなるという共通認識の形成が必要だ。負担の多寡だけの議論は的はずれになる。負担をできるだけ軽く公平にしつつ、持続的成長を可能にする国家戦略の議論を望む。


これが社説なんだと本気で思う文章で、それも第1社説であったところに意義がある。
日本『経済』新聞の名に恥じない経済を前提としてのプラス思考。排出大国である中国やアメリカにさえ新しい日本の立場として注文をつけるのはもちろん、25%削減目標に対して、批判的な産業界の対応を非難し、麻生が打ち出した誤魔化しの目標を一蹴して、算出された各家庭あたり36万負担さえも例示をもって否定し、「できないできないと言っているんじゃなくて、明確で高い目標だからこそ、達成するために新製品や新設備を開発するチャンスじゃないか。そこから生まれる新しい技術が経済の活性化に繋がる可能性があんだぞ」と主張している。そこには日経新聞が日本の技術力を世界一だと誇りを持っていることさえ読み取れる。
やはり、社説とはこうあってほしい。
ネガティブで低俗な非難文章を社説にするんじゃなく、困難でも達成するために新たな道を切り開こう、と前向きに訴えかけて主張する文章こそ、社の主観主張である社説にふさわしい文章であると言えるのではないだろうか。
同じく『経済』の名を冠する産経新聞は、どうやら自分たちの存在意義を忘却しているらしく、この25%削減目標に対しても新しい産業経済の活性化の可能性を探るのではなく、批判と非難の対象としてしか扱わないさもしが滲み出まくっている。低俗すぎて抜粋する気にもなれないほどだから載せるつもりはさらさらない。


できるなら日経新聞はこの姿勢を貫いてほしいものなのだが、たぶん、期待はできない。
このような高尚な社説を書きながら、その隣ではやっぱり、今日も民主党叩きの記事をいくつも載せていたのだから。
税金を食い物にしている自覚がまったくない推進派住民総既得権益集団の八ッ場ダムのことより国連総会のことに紙面を割いていたことは評価できるし、財務省の評価最悪記事を掲載していたことも褒めてもいい。
しかし、それでもまだ民主党パッシング記事を載せ続けていることはいただけない。
どの企業でもそうだが、ルーキーをいきなり一人前扱いするところがどこにある?
これから紆余曲折が待っているんだし、壁にだってぶつかることだろう。
その時に叩くんじゃなくて、こうしたらどうだろうかという助言めいた記事を載せるのがジャーナリストの本分であろう。


あまりに正反対過ぎる記事を載せる日経新聞を見て、日本メディアのレベルアップにはまだまだ時間がかかるな、と感じたのは気のせいではないだろう。
今日は秋分の日。
日照時間がちょうど12時間ずつで、明日からは徐々に昼の時間が短くなっていきます。
でも前にも言いましたけど、私はこの夜長の時期が一番好きなものでして、静かにゆったり気ままに過ごせる感じがなんとも心地よかったりします。
ただ、そう感じるようになっていたのはいつからか、と問われるといったいいつからだったのかなぁ。(遠い目)
たぶん昔からで、別段、変な意味はないんだけど、文化祭の準備とか塾とかの帰りとか放課後とかに星空を眺めながら歩く、ということが好きだったんだと思う。
10月も終わりの頃になれば4時半過ぎに真っ暗になっていて、それがちょうど放課後の時間と重なるし、寒さを忘れて星空の下を自転車で走るのが楽しかったかな?
今でも、会社帰りに真っ暗になっていれば駐車場の車の場所までは、一度立ち止まって星空を眺めることもあるし、家に着いて車から降りたときはまず夜空に目をやります。
別に自分がロマンチストだなんて思ったことはないけど、夜空とか星の神秘的な輝きには心を奪われてしまって、どこまでも続くとは言っても地球上でしか見られない青空よりは、その先が宇宙の果てにまで繋がっている壮大な夜空の方に心を魅かれてしまいます。


これからの秋の夜長。
今、仕事が多少忙しい時期になってるけど、それが終われば、たまに少しでも星空の下を散歩してみるのもいいかもしれませんね。
……できるなら、隣に誰かいてほしいんだけどな……(わ、笑えん……)
最近の、民主党叩きの絶好の話題としては、八ッ場ダム中止をめぐって住民が意見交換会に欠席する意向を示しているらしいとのことだ。
ちなみにこのダムの建設予定地は群馬5区。
すなわち、小渕優子の地盤であり、今回の衆院選挙でも小渕優子が当選しているということで反民主党の巣窟と言っても過言ではない地区であるから、これならば当然反対意見が多いし、自民党広報誌(読売、産経、日経)も嬉々として叩けるというものである。
とすれば、前原国交省大臣は住民との意見交換会に出席する必要はなく、速やかに建設中止にしてしまえばいい。
要は、この住民グループも地元の住民ではあるのだろうが、その実、既得権益集団の一員であることは明白だからである。
だいたいダム建設に何故、だらだらと半世紀もかかっているのかを説明してもらいたい。国税を投じて本当に建設するほどのものなのかどうかを。もちろん反対側住民は少しも説明していないし、必要性にしたって根拠に乏しすぎる。本当にダムが必要とするならば、それ相応の水害が半世紀の間にないとおかしいはずだが、裏を返せば水害が無かったからこそ五十年も無駄に過ごしていると言えるのではなかろうか。
すなわち緊急性はまったくなく自民党と国交省が血税無駄遣いのためのものと断言してもいい。
そして、この推進グループの住民もまた、自分たちが国税を食い物にしているという自覚があるからこそ、建設中止反対をヒステリックに叫んでいるものと思われる。要は既得権益集団だ。
とどのつまり、このダムの必然性はまったくない、、、、、、、、、、、、、、、ということになる。中止にして五十年もの間、垂れ流した血税を没収すればいいし、取り壊すならば税金ではなく小渕優子とその地域の住民と国交省の上役官僚に全額負担してもらえばいい。
ひょっとして国民が損害賠償を求めて八ッ場ダム建設予定地の群馬県吾妻郡のダム建設推進グループを提訴すれば勝てるのではなかろうか。(笑)
半世紀も遅々として進まなかったんだから横領だろ?
内情をよく見れば、建設中止反対派の住民の方に非があり過ぎることは明白で、こんな連中に気を遣う必要はまったくない。そもそも元々が小渕優子を利用して利益供与だけに走っている連中だから遠慮する必要もないだろう。
鳩山総理のコンクリートよりも人に税金を投入するという方針に従って八ッ場ダム建設を中止し、その分を母子家庭加算金や社会保障費、子供手当に充てればいいのだ。
前原国交大臣は、党のう方針に従って建設中止を断行すればいい。できないなら大臣を田中康夫新党日本代表に譲って離党するべきである。


私は7月17日に書いたけど、地元にも似たような事例で40年も遅々として進まない北陸新幹線がある訳だが、結局は自民党の老舗血族や幹部が地域住民を血税で買収して、ともに利権を貪ることによって共犯に仕立てて長い間、遅々として進まなかった大型工事を今更になって言い出したにすぎないということである。なんせ北陸新幹線のことを言えば、周りは2014年操業開始なんて既得権益にまみれた連中以外は誰も知らなかったのである。いや、既得権益集団も今年の7月までは知らなかったはずだ。なぜなら元々完成させるつもりもなく、やるやる詐欺を続けて血税を貪ろうとしていただけだから。
それが自民党が没落したから完成させないと血税暴飲暴食がばれてしまうので焦って推進しなくてはならなくなったというのが真相だろう。
私の本音を言えば、このまま新潟県が新幹線の延長を容認しない姿勢を貫き通してほしいと思う。
地元の自民党広報誌・北國新聞は新潟県を今、叩いている。早く認可を出さないからだ。
要は北國新聞も新幹線利権にまみれているってことなのだろう。
だいたいいったいどこで「新幹線を推進してほしい」なんて言っているのだろうか。
少なくとも私は一度も聞いたことが無いし、たいていは「ああ、そう言えばそんなことしてたな」という反応が関の山なのである。


全国各地にどれだけ遅々として進まない大型公共工事があるのか知らないが、もし八ッ場ダムや北陸新幹線以外でそんな話が出て来たら、また少し調べてみようと思う。
おそらくは長期世襲か長年国会議員をやっている自民党議員の地盤で、その推進派地域住民もまた供に利権を貪ってきた連中ではなかろうか、とか思う。
私のマンガオタクぶりはひょっとしたら筋金入りかもしれなくて、そうですねー5歳のときには絵本からマンガに移っていて、小学校2年生くらいから『週刊少年ジャンプ』を読むようになってましたねー。
初めて読んだ漫画は何だったかな? やっぱ『ドラえもん』かな?


とまあ、そんな筋金入りのマンガオタクたる私は一番持っていたときで、おそらくは2000冊くらい、つっても今でも500冊はありそうですけど、実のところ、続刊中の単行本に関して言えば――――
あれ? 随分少なくなったと思ってたんですけどひょっとして想像しているより多いか?
ま、まあ一時期は月に多い時で5冊くらい買っていたことを思えば、今は3ヶ月に2冊か3冊くらいですし、そんなに多くはないでしょう。
なんて思ってたんですけど、来ましたよ。10月に現在続刊中の単行本、新作単行本開始も含めて、ニューリリースが分かっているだけで5冊!
もしかしたら(ちょっと収集しきれていない情報がありますので)まだ増えるかもしれません。
ううん。マンガ大好きの私ですから新刊を大量購入できるのは大変嬉しいんですけど、現在、懐具合が懐具合なんで辛いことでもあるんですよね。
つーわけで、今月はそのために、ほぼすべての娯楽を我慢して休みの日はほぼ外に出ておりません。
なんとか5000円ほど来月に回せれば目処が立つんですけど、どこまで私が我慢できるのやら。(笑)


趣味ですと金に糸目はつけないとはよく言ったもので、私も大概のことは我慢できても、ことマンガになると全然躊躇いません。(^^;)
現在、大手マスコミ(特に読売、産経、北國)が未だに民主党大ネガティブキャンペーンを、特に目玉政策である二つに狙いを絞って、やれ高速無料化反対だの、やれ子供手当を出すくらいなら保育所施設の充実だのわざわざ架空人物や隔たった意見、利権にまみれた首長たちだけを集約して、張っている昨今。
むしろ、いったいどこで反対意見が出ているのか私は聴きたいくらいだ。
周りは誰も反対してなくて、むしろ絶対に施行してほしい、と願っているほどである。
なぜなら、大手マスコミ自民党広報は全く報じないが、国交省の予算や特別予算を削って財源を捻出すると予測しているから。
とまあ、今回はマスコミの話じゃなくて自民党の話。
私は別に自民党がこのまま潰れても構わないと思っていて、潰れた方が、よりマシな二大政党制にスムーズに移行できるという気がしているから。
確かに戦後の高度成長期を支え、国力を豊かにしたのは優秀な官僚と昭和の自民党であることは間違いない。それは自分たちの生活に表れていて、生活水準だけであれば日本は明らかに先進国のそれである。
もっとも、平成に入ってからおかしくなって、今では生活の破壊者と化してしまった自民党であるから潰れることを願う国民は多いことだろう。
そして、マジで潰れてほしいと感じるわけは、あれだけの大惨敗を2007年参院選、今年の衆院選と喫しておきながら、まだ総裁選において同じことを繰り返しているからだ。
複数候補者による劇場型選挙を演出し、その実、茶番であったことは福田、麻生の時と何も変わってなくて、今回はほぼ間違いなく谷垣が選ばれるはずである。しかし、この谷垣は真面目そうに見えて、しかも大手マスコミ自民党広報もそう報道しているんだけど、こいつは与謝野以上の増税論者で自民党流歳出削減(=必要な部分を削り、不必要な部分を大々的に残す)をまったく考慮しないという財界や官僚が喜びそうな人選であり、結局は国民の側を全然見ていない証拠である。
今、国民が自民党にNOを突き付けた一番の理由は官僚べったりでボンボンの集まりになっていることは勿論、小泉政権以降の国民には何の恩恵もない負担増が積み重なって怒りが爆発したことなのである。
ならば、その国民の怒りを真摯に受け止め、反省し、国民の側に立った政治活動をしない限り、信頼は決して戻らない。
それは自民党にも分かっているはずなのだが、チンケなプライドが邪魔しているのか、今回の総選挙で辛くも国会議員に選出された老害幹部クラスは認めたがらないようだ。
増税論者を担ぎ出して、財界と官僚を味方につけようという腹なのだろうけど、残念ながら財界と官僚は自民党を見捨てつつある。それは自民党が惨敗した理由をちゃんと分かっているからだ。
ましてや今、大手マスコミ自民党広報はまったく信用されていない。マスコミがどれだけ民主党ネガティブキャンペーンを張ろうが、国民の方が初めての政権交代だから多少の混乱を受け入れる覚悟ができているからである。なぜなら、それでも、あんな自民党なんかよいマシだと考えているから。


自民党は今回の惨敗の理由を認めるべきである。認めない限り再生はないし、谷垣ではよほどのことが無い限り、来年の参院選も敗れることだろう。というのは、世襲議員とタレント議員の集まりで人材不足ということを国民がちゃんと分かってしまっているから。一昔前であれば、政権を本気で獲ろうという政党がなかったから仕方なく自民党に入れるか選挙権を放棄するかしていた国民ではあるが今は民主党という政権政党が存在するのである。
自民党は惨敗の理由を認めて老害幹部が責任を取るか、もしくは認めない老害幹部を見限って、若手中堅クラスが新しい政党を立ち上げるか、しか再生の道はないことだろう。
しかし、現時点ではこれは両方とも無理だと断言してもいい。
もし可能であるならば、とっくに行動を起こしてもおかしくないほどの時間が衆院選から経ってしまっているから。
にも関わらず、誰も行動を起こさなかった。
これは自民党終焉のカウントダウンが既に始まっている可能性がある。
『あぶさん』という水島新司先生の作品をご存知でしょうか。
プロ野球ファンであれば、まず知らない人はいないと思うのですが、ついにあぶさんこと、景浦安武が引退するストーリーが来週組まれるようです。
1973年連載スタートですから、1973年に当時の南海ホークス入りし、以来36年、南海、ダイエー、ソフトバンクと親会社は変わってもホークス一筋のあぶさん。
あぶさん以外の周りはより現実に近いストーリーでしたし、別段、魔球とか秘打なんてものはない純粋で正当な野球漫画。
あぶさん自身もスランプに陥ったり調子が絶好調だったりした時もあったり、怪我をすることもあったり、しかもほぼ一年という長期離脱もありましたから、あたかもリアルに景浦安武が存在するような錯覚に陥ったものです。(笑)

その、あぶさんが引退を宣言したのは2009年3月20日の話。
以来、半年、ついに次号であぶさんが引退するようです。
プロ入り36年。62歳という年齢での現役はフィクションでなければあり得ないことでありますが、それでもプロ野球ファン(特にホークスファン)は『代打の切り札』と言えば、真っ先に景浦安武の名前が挙がることでしょう。その存在感は、もはやマンガの世界で収まることができなくなっています。ましてや連載も36年。
水島先生もどこであぶさんを引退させるのか、相当悩んだのではないでしょうか。先生自身もすでに七十を超えていたことも無関係ではないでしょう。
しかし、これほどまでに大きくなった作品を、自分が死去して連載終了なんて尻切れトンボにはできないと考え、景浦安武の引退を決意したのだと思うと水島先生のファンへの思いやりにはただただ頭が下がります。
自分が生きている間に、ちゃんと景浦安武の引退セレモニーを作りたかったのだと思います。
私も2003年までホークスファンでしたので、ドラゴンズファンになった今でも『代打の切り札』と言えば、立浪和義ではなく景浦安武です。


その景浦安武がついに引退します。(たぶん)
最終打席の対戦相手は誰になるのか想像もつきません。往年の名投手たちと名勝負を繰り広げた景浦安武に最後に投げるのは誰が一番ふさわしいのか。
今回のお話で対ダルビッシュがありました。さすがに2回連続は無いと思います。
水島先生はホークスファンですからライオンズの投手から選ばれるのでしょうか。未来を託すという意味でイーグルスの田中将大も捨てがたいことでしょう。もっとも、2004年にプロ野球ファンを激怒させたオリックスから選んでほしくない気持ちは強いです。現に水島先生も安武の息子・景虎をFA権と同時にホークスに移籍させたことからそれはないと信じたいところです。
山田久志との対戦を重視していて、かつ『ドカベン』でもエース・里中がサブマリンアンダースローの水島先生ですから、ひょっとしたらマリーンズの渡辺俊介が来る可能性も無きにしも非ずでないかと。


次回のお話が本当に楽しみであり、また来てほしくないという辛さもあります。
景浦安武引退の日。
プロ野球ファンは何を思い、私は何を思うのか――――
鳩山内閣が発足して早速今まで違うところと言えば、新閣僚が自分の言葉で記者会見で喋っていたことでしょう。これまで自公政権であれば官僚の用意したカンペを読むだけのもので、そこには政治に対する新閣僚の意気込みとか決意とかは全く見えなかったから、これは本当に格段の進歩だと思う。
というか、諸外国では当たり前なんだからこれで進歩というのもなんだかなぁ、って感じだけど。
ただ記者クラブが潰れなかったことは、ちょっと落胆したと言えば落胆したんだけど、一説には大手メディアが某宗教団体並みの脅迫電話を首相個人は勿論、側近、秘書、党所属議員にまで日夜しつこくしつこくしていたらしく、自分の身は勿論、家族や友人たちにまで危険が及ぶことを察知した首相がとりあえずは折れた振りをした、と信じたい。
それでも、いきなり一つ記者クラブの力を奪うに値する官僚や事務次官の会見を原則禁止を決めたことは評価できることで、自民党広報誌の読売、産経、日経、北國は早速、報道の自由を踏みにじるものだと嬉々として報じていたけど、これに関して言えば思いっきり呆れて笑ってしまった。
お前らが『報道』を口にすることなんざ臍で茶を沸かすようなもので、まず、報道と社説の区別が付くようになってからものを言え、というやつですわ。
官僚や事務次官の会見禁止と報道の規制は何の関連性もない。
会見が禁止されたなら自分から取材しに行けばいいだけの話だ。
舌先三寸で言葉巧みに情報を引き出せばいいのだ。
それをやらずして、いきなり最初に「報道規制」だなんて、いかに、この自民党広報誌が腐りきっているかがよく分かる。
メディアだろ? 自分で情報を掴みに、自分の足で目で耳で口で突撃すればいいだけの話で、それを棚上げして政府の所為にするのはお門違いもいいところである。会見禁止とだけ言っていて、別に取材禁止とは言っていないのだから。
世の営業マンや記者クラブ以外のジャーナリストたちはさぞかし、大笑いしていることだろう。
メディアを名乗りながら自分で情報を得ようと奔走する気が無いのだから、これこそ、自分たちは『広報だ』と宣言しているようなもので、自分たちが『報道官』なんて言っていることを恥と思っていないのだから救いようがない。


おそらく、民主党が本気で記者クラブを潰すのは来年の参院選の後のことだろう。
ここで単独過半数を握れば、なんと言われようと向こう三年は衆院を解散する必要がなくなるわけだから、強気に真の民主党政権が目指す政治ができるから。
それがどんなものかは今のところはまだ分からない。
この辺りは、案外、民主党はしたたかだと思う。今までの官僚べったり自公政権とは違うところを見せながら、しかし、記者クラブを温存したことにより、国民新党と社民党のわがままを際立たせ、ちょっと弱気な面をわざと覗かせている。
そのことによって国民は「参院も民主党単独過半数じゃないと真の改革は無理っぽいな」となり、民主党に参院も単独過半数を与える行動に出るかもしれないし、それが狙いのようにすら感じられるのだ。


今、国民はマスコミにかなりの不信感を持っている。
それは自公政権+創価学会による民主党大ネガティブキャンペーンを全面的に後押ししたからだ。
あの大ネガティブキャンペーンの最中ですら財界と官僚は民主党に舵を切り始めていたのだから、国民が自公、マスコミのやり方に辟易し呆れかえっていることに気づいていたと思われる。気づいていなかったのはキャンペーンを張っていた当人たちだけだろう。
だから、マスコミが民主党ネガティブキャンペーンを展開しても、効果はほとんどなく、むしろ逆に民主党に同情している現実に気づいていない。
全然、当てにならない世論調査によると暫定税廃止は賛成だが、高速無料化と子供手当に対しては反対意見が多い。
しかし、それを気にせず民主党は断行すればいいと思う。
なぜなら、今、反対している世論調査はマスコミにマインドコントロールされた老人か専業主婦かニートか学生の意見であると断言してもいい。私は今回の選挙で初めて世論調査の電話を取ったが、かかってきた時間は午後3時ごろで、しかも固定電話だった。
休日ですらこの時間に住人がいるかどうか怪しいし、平日ならなおさらで、それを千人程度しか集めていないのだから、この世論調査というものが如何に胡散臭いものかが、この一件でよく分かった。
実際に施行されるまでその功罪は分からないこを分かっている人の方がはるかに多いし、普通に仕事に出ている人で土建屋とその関連業者以外は案外反対していないのだから是非、やるべきだと思う。年間6兆という国交省予算を削ってやることなのだから、むしろ反対する人の方が少ない。
実際に、1年前に暫定税を廃止したことでどんな利潤を自分たちにもたらしたかを覚えているから暫定税廃止には賛成なのである。なら、高速無料も子供手当も施行した後であれば評価は変わる可能性がある。
だから世論調査をするなら高速無料化と子供手当が施工されて1年後でなければ真の評価は得られない。


マスコミは自分たちの言葉を信じてもらいたければ、これからでも遅くないから誠実かつ公正中立に報道するしかない。
今の段階では大手マスコミが『報道規制』とか言っても誰にも信じてもらえなくて当然なのである。
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