これも何度も言っていることではありますが。
今、新聞テレビといった媒体は右倣え偏向報道なだけに何の真実味もなく、最近に至っては、どんな小さいことでもいいから民主党の荒を捜せ、とでも大号令を受けているかのような、みみっちい煽り記事を、恥も外聞もなく大々的に載せている始末です。
唯一、中日新聞（＝首都圏では東京新聞）だけが、メディアとしての使命を忘れていない報道をしていると言っても過言ではないでしょう。数ある新聞紙の中では本当に中立性を保っています。
さて、そんな毎日、発行する新聞に比べれば、どうしても情報が遅れるはずの週刊誌。
ましてや近年はインターネットというリアルタイムで情報を発信する媒体があるというのに。
本当に週刊誌は頑張っていると感動を覚えるほどです。
まあ中には『週刊新潮』のようなピントはずれのものもありますけど、『週刊ポスト』、『週刊現代』、『週刊文春』、『週刊アサヒ』あたりの政治記事は読み応えと（どちらかと言えば批判的にではありますが）中立性に富んでいて冷静に分析しております。
今週号の各誌を見るだけでもいかに新聞テレビが無様に後塵を排しているかがよく分かって、たとえば今週号のポストと現代は本当に選挙がすぐそこまで来た今、「民主党を中心とした政権交代が起こる可能性は高い」としながらその議席は『ポスト』が２７０、『現代』は２９０と、先週末、全国紙が相変わらずの右倣え報道で流した３００よりも少なく、言いかえれば現実を見て語っているのです。
ちなみに『現代』はどちらかと言えば民主寄りの記事を書きますけど、それでも３００なんて破天荒な数値をあげることなく、ちゃんと注釈として、接戦６０地区が民主に有利に流れた場合、と付記しているのです。（まだ期間があった先々週ははえらく馬鹿げた数値を上げていましたが、アレは完全に遊びでしょう。公示前でもありましたし＾＾；）
言いかえれば毎日発行のはずの新聞テレビが週刊誌に後れを取ってしまっているという現実を突き付けている訳ですね。
政治記事を読むなら本当に週刊誌の方が参考になることでしょう。これも前に言いましたけど、私が小泉劇場に惑わされなかったのは、とある知り合いの方の助言プラス『週刊新潮』を除く上記週刊誌たちが「郵便マネーをアメリカに引き渡すための郵政民営化」と２００５年の総選挙以前から指摘していたからであり、だからこそ、私は危機感を覚えて４年前の総選挙の煽りには乗せられなかったと今でも少なからず思っております。
今年の６月になって、ようやく郵政民営化の本当の正体に気づいた国民は多かったようですが、週刊誌はそれこそ４年前から知っていたことになる訳ですから週刊誌の取材者たちのひたむきさには頭が下がります。
しかしですね。
本来、これは新聞記者が自分でやらなきゃいけないことで、現在の新聞記者たちは『自分で取材する』ということを放棄している証拠以外何者でもないです。
まあ、近年は「○○政治家の子供だから」ってコネで入社できるような世界ですからその堕落ぶりは至仕方ないのかもしれませんが。
んで、そんな『週刊現代』が選挙関連の記事の締めでポツリと、しかし、かなり重要な文言を載せておりました。
「自公が勝つということは麻生太郎が総理を続けるって意味なんだけど、国民は、そのことに本当に気付いているのか？」うん。今回の選挙の重点をものの見事に突いている一言ですね。
有権者一人一人が、本当に日本の総理大臣として麻生太郎が相応しいかどうかを考えて投票すべきでしょう。
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